| 販売業者名 |
株式会社 かねひろ パックウェブ事業部(packweb.biz) |
| 代表者名 |
土 田 博 美 |
| パックウェブ事業部担当 |
池 田 純 |
| 住 所 |
〒010-0802 秋田県秋田市外旭川字三千刈147−1 |
| 電話・FAX番号 |
TEL 018ー862−6481 FAX 018−862−6483 |
| メールアドレス |
info@packweb.biz |
| 販売価格について |
◇商品ごとに見積もりを差し上げます。
◇価格には消費税・送料は含まれていません。 |
| 送料について |
◇商品・ご注文数量・地域により変わる場合があります。見積書にてご連絡致します。
◇運賃込みの場合と実費になる場合があります。 |
お支払い時期
及び
お支払い方法 |
◇お支払い額は商品代金・消費税・送料の合算となります。
◇銀行振り込み確認後商品をお送りします。
◇弊社よりご案内差し上げますのでご確認後、指定口座にお振り込みお願いします。
振込手数料はお客様負担となりますのでご了承下さい。 |
| 振込先口座 |
□ ジャパンネット銀行(0033) |
本店営業部(001) 株式会社かねひろ 普通 7045785 |
 |
ジャパンネット銀行に口座をお持ちのお客様は、
左側のバナーをクリックすると簡単に当社へ代金の振り込みができます。 |
|
| □ イーバンク銀行(0036) |
オペラ支店(205) 普通預金口座 口座番号 7005087
口座名義 カ) カネヒロ |
| ※振込手数料はお客様負担となりますのでご了承下さい。 |
| 配送料について |
◇お見積もりにて御連絡致します。 |
| 商品のお渡し時期 |
◇購入手続き(あるいは、代金振り込み)確認次第、4営業日以内に商品を発送いたします。
期日まで発送できない場合、在庫がご注文数に満たない場合は、メールにてお知らせいたします。
◇発送した商品は翌営業日、又は翌々営業日にお届けします。
但し、一部の地域ではお届けするのにはこれ以上の日数が掛かる地域がございますのでご了承願います。
◇「お盆」「年末年始」、または「ゴールデンウイーク」など連休前のご注文は配送が遅れますのでご承知下さい。
◇商品によって出荷場所が異なりますので、ご注文を一度にまとめてお届けできない場合があります。
◇商品の出荷場所により運送会社が異なりますので、お客様ではご指定頂けません。
◇土・日曜日及び祝日、休日の出荷は、お休みさせて頂きます。
ただし、年末年始、お盆の時期は平日であってもお休みさせていただく場合がございます。 |
| 商品の返品について |
◇商品到着後、7日以内に申し出下さい。それ以降のものは承りかねます。
■返品・交換等のご要望におこたえできるケース
◇明らかな商品の不良、不具合
◇運送中の取り扱い、事故による破損、汚損など。
◇お客様の都合による返品は、未使用かつ包装も含め原状回復ができるものに限りご相談に応じます。
但し実費のご請求を申し受けます。また、その際の返送料はお客様負担となります。
■以下のケースは返品・交換等のご要望におこたえできません。
◇お客様のお取り扱いに起因する故障・不具合・破損・汚損など。
◇使用途中での、お客様の都合による返品・交換要望。
◇その他、弊社・運送会社および商品そのものに非が無いと認められるケース。 |
製造中止商品や
商品の品切れについて |
◇弊社取り扱い商品には短期集中販売品や少量製造品などの特殊な商品が含まれておりますので、
一部の商品が予告無く 中止になったり品切れになる場合があります。
ご注文品でお届けできない商品がありましたら弊社よりEメールまたは電話などでご連絡させて頂きます。 |
プライバシーポリシー
個人情報の
取り扱いに関して |
■個人情報の利用
◇当社は、本サービスを通じてご利用のお客様から収集した個人を識別できる情報及び取引情報、
またはウェブサーバのログ解析などから得られる情報を、取扱商品の発送時または以下のいずれかの
目的以外に利用することはございません。
1.当社の取り扱う商品やサービスを紹介するため
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3.当社がご利用者に別途連絡の上、個別にご了解を頂いた目的に利用するため
4.当社がご利用者の統計的資料を作成するため
■個人情報の管理
◇当社は、ご利用者からご提供頂きました個人情報を的確に管理し、
以下のいずれかに該当する場合を除きいかなる第三者にも情報を開示致しません。
また、個人情報保護法に関する法令及びその他の規範を遵守し、個人情報保護の活動について
内容を継続的に見直し、改善に努めます。
1.ご利用者の同意がある場合
2.予め当社と秘密保持契約をしている企業等に必要な限度で開示する場合
3.ご利用者からのお問い合わせについて、当社の関連部門もしくは関連会社等から
回答させていただくことが適切と判断される場合。
4.裁判所・法令により開示が要求される場合
5.当社・ご利用者または第三者の権利または財産を保護するために開示する必要がある場合
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